パブリックブロックチェーンとは、参加者が限定されておらず、誰でも参加することができるブロックチェーンのことです。ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)など代表的な仮想通貨(暗号資産)が導入する、管理者不在の非中央集権なブロックチェーンです。
パブリックブロックチェーンは、パブリック型のブロックチェーンとも呼ばれます。これとは対照に、管理者が存在し、管理者の許可がなければ参加できない中央集権なブロックチェーンとして、パーミッション型が存在します。
仮想通貨の多くはパブリックブロックチェーンによって運用されており、誰でも参加することができます。しかし、管理者が不在のブロックチェーンであるため、どのように参加者の意見を合意させるかが問題となります。そこでそれぞれのブロックチェーンでは、合意の方法であるコンセンサスアルゴリズムを定めることで合意形成を行っています。例えば、ビットコインはPoW(プルーフ・オブ・ワーク)を採用しており、イーサリアムはPoWからPoS(プルーフ・オブ・ステーク)へ移行予定です。また、ネム(XEM)の採用するPoI(プルーフ・オブ・インポータンス)など、コンセンサスアルゴリズムにはさまざまな種類があります。
プライベートブロックチェーンなどのパーミッション型のブロックチェーンと比べると、パブリックブロックチェーンは誰でも参加ができるため参加者の数が多くなります。そのため合意形成に時間がかかり、トランザクション(取引)の承認速度も遅くなってしまいます。しかし、パブリックブロックチェーンは主に仮想通貨で利用される一方、パーミッション型のブロックチェーンは金融機関などの組織で利用されるといった、利用モデルや参加者数に違いがあるため、合意形成までの時間や速度の差は仕方がないものであるとも考えられます。
パブリックブロックチェーンには51%攻撃と呼ばれる弱点があります。ブロックチェーンのマイニングにおいて計算力の51%以上を占めることで、不正なトランザクション(取引)を承認してしまう攻撃のことです。コンセンサスアルゴリズムの中でもPoW(プルーフ・オブ・ワーク)はマイナーの計算量によって承認を行う者を決めるため、51%攻撃の対象となりやすいです。対策は存在しませんが、マイニング参加者の多い仮想通貨であれば、51%以上の計算量を占めることは現実的に難しくなります。
作成日
:
2021.08.26
最終更新
:
2024.11.21
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